コアツール&FMEAマニュアル特集

アイソス2021年2月号(1月10日発売)の特集は「IATF 16949 コアツールとAIAG & VDA FMEA」です。本特集では、IATF 16949の代表的な5つのコアツール、すなわち先行製品品質計画(APQP)、生産部品承認プロセス(PPAP)、統計的工程管理(SPC)、測定システム解析(MSA)及び故障モード影響解析(FMEA)について、AIAG(アメリカ自動車産業協会)発行の参照マニュアル、及びAIAG & VDA(ドイツ自動車工業会) FMEAハンドブックにもとづいて解説しています。執筆者は岩波好夫氏です。

Viewpoint this monthでは、ISO/TC268/SC1(スマートコミュニティインフラ)議長である市川芳明氏から、このほど同SC内に新設されたWG6(防災)において議論が始まった日本提案の防災ISO規格の概要と、来年2月からISOで本格的に議論がスタートするSociety 5.0の国際規格化の動向について話を聞きました。

以下、アイソス2021年2月号の目次を紹介します。

 

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ISO 9000ベースの人材育成とは?

アイソス2021年1月号(2020年12月10日発売)の特集は「 ISO 9000ベース『人材育成』の勧め」です。顧客価値をもたらす製品・サービスを実現するうえで、組織の価値観や技術・技能を正しく受け継ぎ、経営環境の変化に即応した問題・課題の解決に優れた人材が求められますが、変容する顧客・社会のニーズ・期待に対して的確に対応できる人材育成に苦慮する場面に遭遇するものです。そこで今回は、ISO 9001の品質マネジメントシステムをベースに、組織の持続的発展を支える人材をどのように育成していくか、その仕組みの構築と運用について事例を交えて紐解き、その発展系としてTQM(総合的品質管理)ベースの人材育成の糸口を探ります。本特集の執筆者は、村川賢司氏です。
 
NEWS & REPORTSでは、前号に続いて「The ISO Survey 2019」の報告を行います。前号では、ISO 9001、ISO 14001、ISO/IEC 27001の3規格の認証動向を紹介しましたが、今号では、ISO 22000(食品安全)、ISO 45001(労働安全衛生)、ISO 13485(医療機器)、ISO 50001(エネルギー)、ISO 20000‐1(ITサービス)、ISO 22301(事業継続)、ISO 28000(サプライチェーンセキュリティ)、ISO 39001(道路交通安全)、ISO 37001(贈収賄防止)の9規格の認証動向を紹介します。
 
Viewpoint this monthでは、3月からリモート審査をスタートさせている認証機関・ビューローベリタス(BV)ジャパンの取組みを紹介します。組織でリモート受審の経験値が増えていくと、たとえコロナ禍が収束したとしても、リモート審査を希望する流れが出て来ると同社は予想しています。また最近、海外サイトとのリモート審査のテストも問題なく実施できたことから、グローバルなリモート審査も可能になってきたそうです。同社のリモート審査責任者の山口大輔氏から話を聞きました。
 
以下、アイソス 2021年1月号の目次を紹介します。
 

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エネルギーマネジメント国際規格最新動向

月刊アイソス2020年12月号(277号 2020年11月10日発売)の特集は「EnMS 国際規格 最新開発動向と活用の奨め」です。ISO 50000(エネルギーマネジメント)シリーズの開発・改訂を審議しているISO/TC301では新たな規格開発に取り組んでいます。日本からは、ISO 50009「複数組織が実施する共通のエネルギーマネジメントシステムのガイダンス」(現在FDIS段階)と「エネルギーマネジメント進捗度の測定」(新規提案としてISOで9月に可決)の2規格が提案され、現在審議中です。本特集では、EnMS(エネルギーマネジメントシステム)国際規格開発の現状と今後の計画、前述した日本発の2規格の紹介、日本の省エネルギー法とEnMS規格との関係、SDGsに紐付けたエネルギーマネジメントへの取組み、日本企業の今後のエネルギーマネジメントの在り方などについて、ISO/TC301国内委員会委員の方々に執筆いただきました。
 
NEWS & REPORTSでは、ISOマネジメントシステム規格(ISOMS規格)の世界における認証数を調査した『The ISO Survey 2019』の内容を紹介します。同調査は2019年12月31日までに世界で発行された認証数を集計したもので、対象となった12規格の認証数の合計は135万7,241件であり、2018年末時点の130万7,603件よりも約5万件増えています。
 
Viewpoint this monthでは、BSIグループジャパンからリモート審査とオンライン研修についての取材記事を掲載しています。 BSIグループジャパンはコロナ禍でも一度も審査をストップさせず、2月中旬からリモート審査を部分的に導入し始め、5月時点で全審査の7割をリモート審査に切り替えました。BSIではリモート審査を3つのレベルに分けており、現在はモバイル技術を活用したレベル2の段階ですが、今後はスマートグラス技術を組み合わせたレベル3の段階を目指すとしています。また、BSIグループジャパンは、4月以降、JRCA承認コースを除き、全コースの9割をZoomを使ったオンライン研修に切り替えました。Zoomのインタラクティブな機能をフルに活用して、BSIの研修の特徴である「アクセラレーテッドラーニング」を継承・発展させているそうです。審査については、認証事業本部の本部長・西中宏氏と部長・中村良和氏から、研修については、営業本部教育事業部オペレーションマネージャーの椿加津代氏と研修講師の笹原雄大氏から話を聞きました。
 
以下、アイソス12月号の目次を紹介します。
 

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格言が示唆する内部監査

月刊アイソス2020年11月号(276号 2020年10月10日発売)の特集は「格言が示唆する内部監査」です。ISO 9001は品質管理の枠組を示す包括的な規定です。しかし、ともすれば、堅苦しく解釈し、実行するのが息苦しくなる場合もあります。ロジカルな手順も必要ですが、一方で士気を高揚させるような「大義」も有効です。「大義」を表現した文言で、日本人に古くから親しまれ、引用されてきたのが中国の格言です。そこで、ISO 9001を中国の【格言】に対応させ、内部監査の視点をISO 9001:2015の箇条に沿ってまとめてみました。特集記事の執筆者は、TIA クエストフォーラム 日本ハブ事務局(株式会社テクノファ講師/TL 9000マスタートレーナー)の吉崎久博氏です。
 
Viewpoint this monthでは、GAP認証機関であるAFCインターナショナルが、JGAP/ASIAGAP認証農場・つくば良農のキャベツの栽培・収穫・取扱いに対して「JGAP青果物2016」に基づくリモート審査を5月20日にトライアルで実施、翌月5日には同じリモート審査を外部の関係者にもオープンにする形で行わましたが、本稿ではその審査を行ったASIAGAP上級審査員の中川宏昭氏からリモート審査の内容と成果について話を聞きました。
 
以下、アイソス11月号の目次を紹介します。
 

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テレワーク時代のISOマネジメント

月刊アイソス2020年10月号(275号 2020年9月10日発売)の特集は「テレワーク時代! ISOどうする? と思ったら読んでください」です。コロナ禍で加速する企業のテレワーク対応。では、テレワーク対応のISOマネジメントシステムの在り方とは? その具体的な対応方法とは? 本特集ではこの課題について、NTTテクノクロス(株)戦略ビジネス特区主席コンサルタントの田中僚史さんが応えてくれました。田中さんは、テレワーク時代に入った今がチャンス! この時期にこそ、ISOマネジメントシステム QMS/EMS/OHSMS/ISMSを統合、最適化しましょう! と提案しています。そして、各ISOマネジメントシステム規格でのテレワーク対応を示すとともに、統合マネジメントシステムによってテレワーク対応がもっと効率良く推進できることを自社事例を元に解説しています。
 
Viewpoint this monthでは、7月に国内で初めて労働安全衛生マネジメントシステム認証機関として日本適合性認定協会(JAB)から認定された中央労働災害防止協会の認証事業責任者である斉藤信吾さんから、ISO 45001とJIS Q 45100認証の違い、JIS Q 45100認証普及への思いを語っていただきました。
 
10月号から7本の新連載がスタートしました。連載執筆者は、東京大学大学院情報理工学系研究科教授・江崎浩氏、山下技術開発事務所代表・山下克司氏、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社マネジャー・橋田貴子氏、東京大学名誉教授・飯塚悦功氏、株式会社クオリティ・クリエイション代表取締役(元トヨタ自動車株式会社TQM推進部長)・古谷健夫氏、株式会社日本環境認証機構(JACO)審査本部食品ビジネスユニット/審査本部長・食品ビジネスユニット長・水上浩氏、同ユニット参事・大橋文昭氏、マネジメントシステムアドバイザー・鈴木信吾氏です。ご期待ください。
 
以下、アイソス10月号の目次を紹介します。
 

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企業が生き延びるためのリスクマネジメント

月刊アイソス2020年9月号(274号 2020年8月10日発売)の特集は「企業が生き延びるためのリスクマネジメント」です。コロナ禍はリーマン・ショックよりも大きなダメージを世界経済に与えることが予想される中、企業は生き延びるための術を身に付ける必要があります。今起きている災禍や景気低迷を一過性のものと捉えず、今後何度も起こり続けることを前提に、企業は持続的発展の仕組みを構築・運用しなければなりません。9月号の特集では、冒頭で有事で役立つ標準整備の必要性を説き、企業が生き残るためのマネジメントツールとして、ISO 31000(リスクマネジメント)、ISO 22301(事業継続マネジメントシステム)、そして日本提案で国際規格化を目指す防災ISO、それぞれの特徴及び最近の動向を解説するとともに、韓国・中国によるCOVID-19対策と並行した衛生管理等の国際規格化を狙った動きを報告、最後にISO 22301を含めた統合マネジメントシステム認証組織の取組みを紹介しています。

Viewpoint this monthでは、日本適合性認定協会(JAB)の新専務理事に就任した森内譲氏をインタビュー。ISOマネジメントシステム認証の件数が下降する中、今後の事業拡大のターゲットとして試験所や農水産物の輸出対応の認定事業に伸び代があるとしています。

NEWS & REPORTSでは、「エクセレントサービスの国際標準化に向けて」をテーマに、東京大学大学院工学系研究科品質・医療社会システム工学寄附講座主幹研究員の原辰徳氏が、出来上がったばかりのISO/TS 24082(エクセレントサービスの設計)の作業原案(WD)をベースにした最新情報を提供しています。

以下、アイソス9月号の目次を紹介します。

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